ツァラトゥストラはこう言っている？

先日のエジプト旅行でエミレーツ航空（EK）に乗ったのだが、評判どおり素晴らしい航空会社だ。MISSING MILEの登録が２週間で終わった上に、連絡までメールで通知してくれるとは驚いた。

EKやQR（カタール航空）あたりが、最近、日本にかなり進出してきている。これらは、今後、なかなか期待できそうなキャリアである。個人的に気に入っている（使いやすい）点は次のようなところ。

◆札幌発のフライトを持っていること。

CTS-KIXはJLとのコードシェアだが。国内線と国際線がバラバラであるよりは安心して乗れるし、予約も一回で済むというのは煩雑さを相当縮減してくれる。

◆（アメリカ方面に行くには使えないが）ヨーロッパと中東なら、かなり充実した路線があること。

私は、中央ユーラシア世界〜地中海世界を当面の探求（＝旅行）対象地域として設定しているので、最も使い勝手の良い路線を持っていることになる。

◆サービスセンターやCAなどの接客態度のよさ、その他、機内のアメニティは噂どおりのレベルの高さだと思われる。（強いて言えば、座席の前後の間隔が、あと10cm位あれば、私の中では他の追随を許さない地位を獲得するだろう。）

個人的には、寝るときには夜空の星を思わせるように、そこから明るくなるときにも、段階的に「朝焼け」を経て完全に明るくなることや、「鳥のさえずり」で目が覚めるところなどは大いに感動した。

それほど重要でもないことで衆院解散するとか言っているということから、ある意味、今の日本の政治の水準が知れる、という気がする。（もちろん、「水準の低さ」である。）

例えば、自衛隊イラク派兵の方が問題としてはずっと大きいと思うのだが、それはあっさり「なし崩し」になりながら、このくらいの議題で解散か？と。国内問題にしても三位一体改革や義務教育費国庫負担問題なんかの方がむしろ大きな問題であるように私には思われる。

郵政民営化が問題だとすれば（「全国均一のサービス」が受けられなくなることよりも）、巨額の国債を発行し続けている現状で、国内の大きな引き受け手がなくなったとき（完全になくなるわけではないだろうが）、外国に国債を売ろうとする財務省の動きがより活性化してしまう危険があることだろう。国内の経済主体が国債を買ってもそれほどリスクはないが、国外の経済主体が国債を買う場合、ハイパーインフレの危険が生じると考えられる。（これも書くと長くなる。時間がないので省略。最近は寝る時間も削りまくっている。）

（なお、「国境」などという「古めかしいパラダイム」も、財政問題ではそれなりに意味を持っているのである、ということを付け加えておこう。）

もちろん、全国均一の郵便サービスがなくなることは好ましいことではない。しかし、それがなくなることが文字通りの死活問題になる人は少ないと思われる。（郵政公社や郵便局関係者には死活問題かもしれず、それらの人々の数もそう少なくはないのだろうが。）

しかし、日本の財政と金融と経済とが崩壊すれば、その影響は「郵便サービスの不均衡」の比ではない。私はさほどこの問題に注目していないので、あまりわからないのだが、反対論でこうした意見というのはないのだろうか？

（政治家の多くはもっと単純素朴な発想・利害から反対しているように見える。まぁ、一概にそれを悪いとは言わないが。どのような理由であれ、民営化を推進するよりは遥かにマシだとは言えるだろうから。）

ちなみに、イラク派兵やその他を「もっと大きな問題」と述べているのは、いちいち論証はしないが、それらがもたらすと考えられる効果がどれだけ多くの人にどれだけ深い生活上の支障をきたすか、という観点からの評価である。その際、政治的支配層「ではない」人々を基準にしている。（政治的支配層〔政治家とそれを強く動かせる立場にある人々〕の利害を中心に考えれば、結果は異なってくることもあろう。）

さて、（２）の点、「中国への無駄なODA」に話を移そう。

ここでも「無駄な」という形容詞が登場するが、これについてはすでに述べた。大抵の場合、この言葉にはあまり意味がなく、情緒的でイメージ先行の決まり文句に過ぎない。そこで「中国へのODA」が問題となる。

まず、なぜ「中国」が名指しされるのか？ここにはナショナリズムが見え隠れする。これを論じるとはなしが拡散してしまうので、ここではこのことも基本的に無視する。

では、本題として残るのは、増税をする前に「ODA」をやめろ、という議論は成り立つのだろうか？ということである。私見では、もちろん否である。ここでも「素朴な意見」の持ち主は、いわば「日本政府の財布」しか見ていない。それも短期的な見方でしか見ていない。

例えば、この議論ではODAでの支出が税収として返ってくる可能性などを全く考慮していない。特に、中国について言えば、「世界の市場」とも言われるこの地域をめぐる情勢も考慮に入っていないようである。ODAを通して日本の企業やNGOの類が進出することにより、それらの集団が利益を得た場合、法人所得税に反映される可能性がある。また、中国に進出することは、今後拡大局面を続けると思われる、この地域の経済活動に参入を続けるチャンスにも結びつく。今回はこれらには詳論はしない。

しかし、そうした可能性を考慮に入れず、短絡的に「支出を抑えれば黒字になる」という程度の発想になっているのではないか？それは月々の（つまり、短期的な）家計の経営を、そのまま財政という（家計とは）役割も性質も異なる経済主体に当てはめた「誤った類推である」というのが私見である。


（３）「中韓への立て続けの過剰な賠償」については、そもそも問題になるほどの金額の補償があったのかどうか、私は知らない。もちろん、ある程度の金額を支払っていたとしても、継続性という観点からもこれを持ち出すのは疑問である。

しかし、いずれにせよ、数兆から数十兆円規模の継続的な歳入・歳出に関する問題を、それとは比較にならないほど小さな額の（一時的な？）支出を引き合いに出して議論することにはさして意味はないであろう。現実的な効果の問題や論理的な筋道の問題ではなく、排外的な心理やそれをもたらす構造の問題がここに露呈していると思われる。しかし、今日はそれを論じることは主題ではない。

（４）もこれまでの議論と同様に批判される。その人によると「生活保護として支出する無駄な金額」は、具体的には日本国籍を持たない者への受給制度であるという。ここでも「無駄な」保護があるという。日本国籍を持たない者が受給することが「無駄」だというのはほとんど理解不可能である。では、日本国籍がない者は日本で納税していないのか？中国や韓国への言及なども考えに入れると、この人は、かなり「排外的な思考をしている」と考えられる。これは特に政治や社会についての言説を見る限り、現在の日本ではかなり一般に流布しているため、この人が特に「変り種」であるために排外主義者であると考えるわけにはいかない。

（５）「宗教法人等特定の非営利法人への課税の優遇」についても、債務が大きいために特定の（種類の？）非営利法人に対して課税するべきだ、ということには必ずしもならない。同じように課税することが不公平な場合もありうるからである。それはちょうど「自由競争」というルールを同じく守ることが、すべての人にとって公平であるとは限らない、ということと同じである。（このルールは、自由競争開始時に有利な状態にある人にとって有利なやり方であり、そうでないほとんどすべての人にとって不利である。）

（６）パチンコ等のギャンブルにおいて授受する金額に対する謎の不課税についても、増税しない理由にはなるまい。課税の公平性という観点から見て、闇経済の存在が望ましくはないことには同意するが、それと財政の逼迫や増税回避とは別の問題である。それは単に">「自分からとられるのは嫌だから、他の人からとれ」と言っているだけの「他者に負担を押し付けるだけの自己中心的な主張」に「あたかももっともらしく」装いを凝らしているにすぎない。

（７）外国人犯罪者の強制送還（収容所における歳出を抑える意味)についても排外主義が見える。大した財政効果があるとは思えないのに挙げられている点にもそれは伺える。ここで一応、主題とは外れるが指摘しておくべきは、（６）とも通じる見方として、この人にとっては「送還される相手国のことなど眼中にない」ということである。

（８）社会保険基金への税金による補填に関しては、社会保険料の大幅な値上げよりは税金（増税）による補填の方がマシだと答えるほかない。すべての日本国籍保有者ないし日本国内在住者が同じ社会保険に加入しているならば、社会保険料の値上げで行ってもよいのかもしれない。

しかし、現行の日本の制度では国民健康保険などは税で補填されなければ成り立たないのはそもそもの制度的な問題が大きい。この問題は、根本的には国民負担や財政のあり方と社会的厚生を総合的に考えた上で、社会保険制度をどのように構築するべきかという問題であり、増税回避の理由とはいえまい。

（９）「議員年金や公務員全体の俸給の見直しと削減」これについては、「あんた、外国に行ったことないの？」というのが一つの問題提起となるだろう。というのは、警察官や行政官にチップや賄賂を払って何かをしてもらわなければならない社会がどのようなものか、もう少し考えてもらう必要があるからである。

さらに言えば、仮に、財政の逼迫によって増税が必要だとされているのだとすれば、まずは、その原因を見極め、そこにある問題を取り除くようにすることが第一義的な問題解決法であるはずである。公務員や議員の給与削減という発想は、この点に全く触れない安易なやり方であり、さらに言えば、（６）と同じく、「他者に負担を押し付けるだけの自己中心的な主張」に「あたかももっともらしく」装いを凝らしているにすぎない、というほかないであろう。

本当に問題なのは、何なのか？

まず、中央政府と地方政府の債務の増大ということについて言えば、その原因といえるものは、現在の債務の多くはアメリカの外圧による過剰な（すなわち、需要を超えた）公共投資の要求であり、また、それまでの日本経済の基本的な要件であった冷戦構造の崩壊による地政学的な位置の変化（国際的な経済における日本経済の重要度の低下）である。

他国の政治的干渉に対する耐性と世界経済の中における地政学的な地位の低下防止が取り組むべき課題である。それは、東アジアの経済的な統合（とまではいかずとも、緊密な連携）や、政治的にも緊密な関係を構築するという課題に取り組むことによって改善されるべきはずのものである。

さらに、「財政危機＝増税または緊縮財政」という議論にも問題があるという、きわめてもっともな観点からすれば、上で述べたような地政学的および経済的な情勢の変化に対して、国内の税制をどのように適応させていくのか、という観点から望ましい税制のあり方について議論されるべきであろう。

差し当たり、低下傾向にある地政学的地位に伴う経済的撹乱（不平等の拡大として現象している）によるダメージを最小化するような所得再配分の重要性が認識される必要がある。この点に関しては（地政学的な観点は明示的には含めなかったが）既に簡単に触れたので今日は敢えて書く必要はないであろう。

先日の政府税調の所得税増税の議論が出てきた際の反応について、ある素人（経済や財政および行政の専門家ではない人）のブログにおける「素朴な意見」を取り上げて考察してみよう。

専門的な議論よりもそうしたものの方が、一般に受けがよいというか、共感されるような意見が出ていると思われるからである。

そのブログでは増税に対して不満を述べているのだが、「増税する前にすべきこと」として次の点が挙げられている。

（１）国、又は地方自治体の無駄遣い
（２）中国への無駄なODA
（３）中韓への立て続けの過剰な賠償
（４）生活保護として支出する無駄な金額
　　（具体的には日本国籍を持たない者への受給制度)
（５）宗教法人等特定の非営利法人への課税の優遇
（６）パチンコ等のギャンブルにおいて授受する金額に対する謎の不課税
（７）外国人犯罪者の強制送還（収容所における歳出を抑える意味)
（８）社会保険基金への税金による補填
（９）議員年金や公務員全体の俸給の見直しと削減

「中央・地方政府の無駄遣い」は、しばしば言われるフレーズである。しかし、それが具体的に何を指すのかと問い返せば、驚くほど貧困な回答しか得られないように思われる。恐らくよく出てくるのは「（無駄な）公共事業」という類のセリフである。

しかし、そのうちの「具体的にどれが」「無駄」なのか、と問い直すとすれば、恐らくきちんと答えられる人はほとんどいない。

まず、大半の人々は政府の支出について、その大まかな内訳さえも普段から関心を持っておらず、どこにどのように使われているか、ということなどほとんど知らないからである。

それらを相応に仮に知っていると仮定しても、さらに原理的に回答困難な問題がある。「無駄」とは何かということが全く曖昧であることである。

「一般的な市価よりも単価が高額な支出」というものだけでなく、「発言者自身が何らかの意味で受益しないにも関わらず、他の人々が経済的に利益を得るような支出」や「発言者が支出の意図や効果を認識していない支出」などのことを漠然と指しているように思われる。

第一のものは差し当たり措くとして、第二・第三の基準はあくまでも「発言者から見た」ものであるにすぎないことに注目する必要がある。

すなわち、まずは「政府が無駄遣いしている」と批判（非難）する人は、政府の支出やその意図および効果を精査した人ではない、ということである。財政学者たちも政府の支出の内容などについては驚くほど知らない。（それは学者たちの問題だけでなく、政府の責任でもあるのだろうが。ちなみに、半ば余談になるが、学者は行政官の前でだけはそのことを自ら告白し、情報を引き出そうとするが、他のところでは「さも分かっている」かのように話す人が恐らく多いのではなかろうか。）それにも関わらず、「政府が無駄遣いしている」と彼らは断定するのである。

私としては、それを知らない以上、どのように断定しているのか不思議で仕方がない。一応、念のため断っておくが、私は「政府は何らの意味でも『無駄遣い』をしていない」などと言っているのではない。わからないのに断定する者はおかしい、と言っているだけである。

仮に、単純に政府の支出を削ることで財政を黒字にすればよい、というだけの発想しかもたないのだとすれば、政府など存在しない方がよい、ということになろう。論理的にはそうなってしまうのである。ただ、「市場原理主義者」と言われるような人々でも、おそらくほとんどの人はそこまでは言うことができ（てい）ない。もしそうだとすれば、たとえ「夜警国家」だとしても、その人は「財政支出には意義（価値）がありうる」ということを認めていることになる。

よって、様々な支出の意義を精査しつつ、何が必要であるかを議論していくことこそが本当になすべきことであろう。

もちろん、これは「ひとつの理想的なモデル」であって、実際の政治過程でこれが十分になされることは恐らく不可能であろう。（そのように想定することは「強い個人」を想定することになり、社会理論としては欠陥の多いものとなるであろう。）しかし、これは判断の基準にはなるモデルではあり、また、多くの人が合意・納得できるような「目指すべき方向性」はこのような方向であると私は思っている。

長くなったがまとめよう。
増税の前に「政府の無駄遣い」をやめろという人は、まず、主張の根拠として、「具体的に何が」どのように「無駄である」のかを示す必要がある（そうしないならば、根拠はなく言っているということを明示すべきである）ということである。

つまり、それに答えられない限り、この理由は、増税に反対するには十分なものではない。

私がこのように言うのは、現在の政界や学界の論調と世論の傾向を前提にする限り、こうした議論は「緊縮財政」を推進し、そのことが経済的不平等を増大させ、その結果、経済と財政を悪化させる効果を持つと考えるからである。増税であれば、経済的不平等を縮小しながら、経済と財政を健全化の方向へとシフトさせるように設定することは可能である。

つまり、（残念ながら政府税調の議論はそうした方向にはなっていないが）緊縮財政か非累進的な増税かという選択肢しか存在しないわけではない以上、どのような税制が望ましいかという議論に繋がりやすい議論を喚起することの方が緊縮財政を進める方向の議論よりは望ましいと考えるからでもある。

ムスリムの人々の影響もあってか、最近はこうした状況や心境を楽しめる度合いが深まってきたかな、という気がする。

なにせ、彼らの歓迎ぶりは日本に住んでいる身からすると常軌を逸したものと感じられるほどだから。ある意味、彼らは人間のあり方についての理念型的な準拠枠を与えてくれるので、それを見据えながら、自分の行為（作動）を変化させていきやすい。

近頃、「サマータイム」なるものを導入しようとする動きが見られる。

正直に言ってあまり興味がない話なので、あまり調べていない。なぜ興味がないのかといえば、そんなことをしても大した効果はないだろうと思っているからである。

エネルギー消費が抑えられるという論もあるようだが、今一歩説得力を感じない。

むしろ、導入に対しては経済的な理由が大きいように思われる。これには２つの観点からコメントすべきことがある。

一つは消費という観点からのものである。サマータイムが導入されれば、明るいうちに仕事が終わるので、仕事のあとで街に繰り出すことが多くなり、消費が活性化するのではないか、と言われる。

これは多少はあるかもしれない。しかし、劇的な効果があるかというと、そうは思えない。もし、そんなに効果があるなら、すでにサマータイムを導入している国々では、よほど物が売れているということになっているはずである。にもかかわらず、多くのヨーロッパの国々なども長く不況が続いており、あまり説得力がない。

この点に関しては、効果があるとする説を主張する人に対しては、サマータイムを導入している国は、かなりの数あるのだから、それらの国々とそうでない国々とを比較して、サマータイムを導入している国では夏場の消費（財の需要）が有意に高いという統計でも出してもらわないと納得できない、と言いたい。（もちろん、それが出されても鵜呑みにすることはできず、どのような基準で国が選ばれているかなど、詳細な検証を必要とする。）

さて、第二の観点は、労働強化の観点である。こちらは相当の警戒が必要である。第一の観点で言われていることとは矛盾することが、この観点からは主張される。すなわち、明るいうちには職場から帰りにくいので必然的に夕方に仕事が終わっても職場に残る人が増え、サービス残業を行う人が増えるのではないかという懸念である。

日本でも戦後、2年間ほどサマータイムが実施されたことがあったらしいが、そのときにはこうした事態に陥ったために取りやめになったと聞いたことがある。詳しく調べたわけではないが…。

これら２つの観点は互いに矛盾する事態を想定している。明るいうちに仕事が終わるから早く帰るということと、明るいうちに仕事が終わるので帰りにくくてサービス残業するということは矛盾した事態である。

では、どちらがありそうか？私見では、現状においては第二の選択肢がよりもっともらしいと思える。なぜならば、ここ数年で行われてきたリストラの増大（これは失業者の増大と並行している）の結果、近年では残業（サービス残業も）が増えていることは周知の事実である。つまり、一人ひとりの仕事が増えたために残業が増える傾向があるわけである。そういう状況にあっては、かなりの人がサービス残業をしてしまうのではないかと思われるのである。

企業の経営者にとってはどちらに転んでも「おいしい」結論であるが、それ以外の大半の人々にとっては、そうとは言えないのではないだろうか。このような観点から、私はサマータイムには反対である。少なくとも、かなりの疑念を抱いている。

（なお、冒頭に「大した効果はない」と言ったように、サービス残業もそれほど劇的に増えるわけではないだろうが、それでもそうした傾向を許すことは、自衛隊海外派兵のごとく、なし崩し的に労働環境の悪化に繋がっていく可能性があると考える。）

これまでにどのような議論がなされてきたのか機会があれば調べてみたい。また、実験してみた結果、どのような効果が得られるのか等についても、少しばかり見てみたいと思う。

hpに書評をアップした。

最近は2年位前に買い集めた心理学関係の本を少し読んでいる。

W.ジェイムズ、W.ケーラー、J.ピアジェらの著作である。その中の一つがこの本。ピアジェの意見は私とは違うが、さすが巨匠と言い得る人の本はさまざまな着想を与えてくれる。